健康経営がなかなか浸透しない理由の一つとして、数値化がしづらいという点があります。
弊社は、感覚的になりがちな健康経営に対して、厚労省などでも用いている調査指標をもとに独自開発したアンケート調査集計システムを使って、健康課題の優先順位と労働損失額などを数値化することができ、健康経営に取り組む意義や戦略を提供することができます。
　「投資価値がつかめず健康経営に躊躇する企業様・自治体様」「健康経営に感覚的に取り組んでいる企業様・自治体様」「テレワークの増加により従業員の健康増進が気になる企業者・自治体様」に、是非とも健康経営課題KPI見える化と労働損失額の数値化をご検討いただきいと考えています。
　
　アンケート自体は、WHOや厚労省などが取り扱う評価指標に則っており、信頼性の担保された方法を用い、その集計の自動化を独自開発しております。

健康経営の重要ポイント 【カラダ×ココロ×栄養×睡眠】に対して施策提案致します。健康経営に関心のある法人代表者様様、衛生管理者の方はぜひ一度ご相談ください

このような調査システムを開発し、さらにその後の施策提案もできるのは、肩こり腰痛を医学的に扱う理学療法士と、健康経営の調査ご提案のできる健康経営エキスパートアドバイザーを持っている弊社ならではです。

特に従業員様の平均年齢が40歳以上の企業では、10年後に確実に平均年齢が高まり、健康課題が今よりも顕在化します。今から、できることから、少しづつ始める健康経営戦略が企業の持続的成長と経営リスク低減のお役に立ちます。

保有免許・資格2021.4.1現在

職歴　2021.4.1現在

　健康経営の投資価値は確かに判断しづらいものです。
そこで弊社がまず行ってきたことは、健康経営の課題やプレゼンティーズム（出勤できるが十分なパフォーマンスが出せない状況で生じる労働損失額）の数値化です。

数値化の調査を行った事例

• 調査により、算出可能な項目は、以下のとおり。
• 健康課題上位５項目
• 健康リスク度のグレード別の一人当たりの年間労働損失額
• 企業全体もしくは部署ごとの推定労働損失額
• また時期を指定した比較が可能なため、施策の効果判定にも活用できます。

上の表の赤い矢印は、企業の10年後をイメージしています。
　10年後には、みんな平等に歳を取り、低リスク→中リスク、中リスク→高リスクへと移行しやすくなります。そうなったときには、企業の持続的な成長にとって大きな経営リスクになります。

　その時になってから…では遅いのです！今からその課題に対峙していく企業は、将来も従業員の健康を維持し、企業で大きな役割を果たす大切な人財になっている…そんな未来を見据えてください。
　

　次の数字はファクトを語っています。2005年以降、死亡率が出生率を上回り（生まれてくる子よりも亡くなる人が多い）、このまま2045年くらいまで生産年齢人口が低下することが推計されています。従業員は確実に高齢化し、そして若い人材の確保は簡単ではなくなっていきます。
　従業員さんが長く健康を維持し、優秀な人財として長く企業で労働を継続できるように、健康経営への投資による組織作りは急務です。そして、そのような企業こそ、若く優秀な人材に選ばれる企業であると報告されています。

従業員の方には個別に調査シートを配布します

産業に理学療法士を導入するメリット

多くの企業ではすでに産業医や保健師が産業保健活動を行っていますが、以下の調査からも、運動器（筋骨格）の専門家である理学療法士が加わる意義はとても大きく、多職種連携によるチームアプローチを実現することができます。

法人代表者さまの声はこちら

弊社は理学療法士と健康経営エキスパートアドバイザーの経験を活かし≪カラダ≫≪栄養≫≪ココロ≫≪睡眠≫から、企業の皆様の健康をサポートします！

医学・運動・人間工学の知識を活かし、働く人の肩こりや腰痛によるプレゼンティーズムを改善するため身体づくりと作業管理を支援します。

産業に関わる理学療法士は、ヒトの身体と動き（身体機能）を熟知し、社会で働く人々の安全と健康で働くために必要な体力や運動機能の向上、効率的で身体に負担をかけない作業方法の改善などを支援することができます。
　また、病気や障害を抱えても、職業リハビリテーションを通じた働きがいのある復職支援も行うことができます。

諸外国の企業では、腰痛などの運動器疾患の予防で産業理学療法士を導入することはスタンダードなことであり、その成果は国民に知られています。

日本でも企業における産業理学療法士の導入は始まっており、成果も出ています。先進的で効果的な健康づくりの取り組みに関心のある企業様には産業理学療法士の導入をお勧めいたします！

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